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こんにちは、MSインテグラル・デザイン研究所の斉木です。

今回は、効率的市場仮説における3つの基準、つまり弱度・準強度・強度について、解説しましょう。

市場が効率的であるなら「市場の効率性」というのは必須条件になる。

またそうであるとすると、並みの努力で、人並み以上の利益をあげることは非常に困難だろう。

言い換えれば「市場の効率性」とは、どういうことなのか、また何を意味するかを知ることが、投資成果を判定する場合に最低限の知識だといえる。

効率的市場仮説(EMH)とは?

株価、債券価格、為替レートなどの資産価格は、そのアセットクラスに投資して得られる将来キャッシュフロー、つまり、将来の配当や金利によって決定されます。

そうだとすると、将来にわたって生み出すキャッシュフローについて、どのような情報に基いて判断していくかによって、その価格を決めることになるるでしょう。

ファィナンス理論上では、こうした情報が瞬時に資産価格に反映されることについて議論が繰り返されてきました。

これを効率的市場仮説(EMH:EfficientMarket Hypothesis)といいます。

では、情報が的確に反映され資産価格が決定されているかどうかを見極めるにはどうしたらいいのでしょうか?

そこで、情報が的確に反映され資産価格が決定されているかどうかを見極めるために用いられている3つの基準についてお話させていただきたいと思います。

3つの基準とは、

  1. 弱度の意味での効率的市場仮説(Weak Form of EMH)
  2. 準強度の意味での効率的市場仮説(Semi‐strOng Form of EMH)
  3. 強度の意味での効率的市場仮説(Strong Form of EMH)

上記3つのことをいいます。

1,弱度の意味での効率的市場仮説(Weak Form of EMH)

それでは、弱度の意味での効率性が成立するというのは、いったいどのようなことなのでしょうか?

簡単にいうと、過去の資産価格を基にして将来の資産価格を予測しても、超過リターンを得ることはできない、という状況を意味しています。

参考▼

超過リターンとは、通常のリスクとリターンの関係を上回るリターンのこと

例えば、トヨタの過去の株価の推移をみたからといって、明日のトヨタの株価がいくらになるかを予測することなどできないということです。

過去の株価は、誰にでも観察可能で、ネット証券との取引があれば即時に、ほぼリアルタィムで東証の株価を誰でも知ることができます。

しかし、誰にでも利用可能な情報を活用して、将来の株価を正確に予測することは不可能で、人並み以上の利益をあげることはできないということです。

なぜなら、もし、過去の株価により明日の株価が値上がりすると予測できたとするなら、誰もが今日の市場で株を買いに走りますから、売る人がいなくなります。

その結果、今日の株価は極限まで値上がりしますから、その後に株を売っても利益がないということになります。

実際の市場では、毎日の株価の変動額や変化率はほとんどランダムなので、予測により超過リターンを得ることは非常に難しいです。

参考▼

例えば、日経平均株価の昨日から今日にかけてのリターンを横軸にとり、今日から明日にかけてのリターンを縦軸にとって毎日の値をプロットすると、なんらの時系列相関もみられません。

つまり、日経平均株価が昨日から今日にかけていくら値上がりし、値下がりしたかがわかったとしても、今日から明日にかけて株価がどのようになるか、全く予想がつかないということです。

※プロットとは、観測値などを点でグラフに描き入れること

2,準強度の意味での効率的市場仮説(Semi‐strOng Form of EMH)

準強度の意味での効率性とは、過去の資産価格だけではなく、利用可能なあらゆる情報は資産の価格形成にすでに反映されている状況を意味します。

利用可能な情報とは例えば、新聞、テレビや雑誌など、また企業の発表する財務諸表やアナリスト予想など、有料、無料を問わず誰でも利用可能なのあらゆる情報のことです。

日本経済新間で毎日報じられる企業業績は、多くの人が目にしている情報のひとつです。

つまり、利益予想が報じられ瞬間に、その時点で全ての情報が株価に反映されているので、過去のデータを基にしても超過リターンはとれないということになります。

3,強度の意味での効率的市場仮説(Strong Form of EMH)

強度の意味での効率性とは、一般の人が利用可能でない情報、例えば、特定企業の内部情報(インサイダー情報)までもが、その時々の株価にすべて反映されている状況を意味します。

特定の情報を知っているだろうファンドマネージャーが扱う商品、たとえばアクティブ運用の投資信託を始めるとします。

通常のものよりも手数料が高く、リスクが大きいとされるアクティブ運用の投資信託を買うということは、彼らの能力を信じて資産運用を託すことを意味します。

しかし、実際のアクティブ運用投信の成果を観てみると、特に高いリターンを長期にわたって実現することは困難であることがわかります。

また、そうしたことが多くの研究や調査で明らかになっています。

つまり、特別な情報を持っていたとしても、それによって特に高いリターンを得ることができないということです。

高いリターンを得ていたというのは、単に高いリスクをとっていたことの裏返しであることが多いと言えるでしょう。

個人投資家にとつて効率的市場仮説は何を意味するのか?

株や債券、為替などに影響を与える情報は、インターネットやマスコミを通じ、即座に多くの人が入手できるようになっています。

こうしたグローバル化や情報化が、今後ますます発展していく時代だといえるでしょう。

したがって、巨大な資金を動かすことができる世界中の機関投資家が、より早く、安い手数料や税率、優れた投資技術をもとにして投資ができる時代なのです。

こうした環境で、個人が高いリターンを継続的に得ていくことは非常に困難です。

一時、高いリターンを得たように思えても、それは単に高いリスクをとっていたからに過ぎません。

したがって、個人にとって、特定の資産や株式のリスクがいかなるものであるかをまず認識する必要があります。

そのリスク水準に見合うだけの期待リターンが実現できているかどうかを、予め確認することが必須条件になってきます。

さいごに▼

リスクに見合った以上の高い期待リターンを得ているという場合、それは単に幸運にすぎないのか。

あるいは自己の見通しが本当に優れていたのか。

あるいは、隠れたリスクを負担していることにより単に期待リターンが高いのか。

などを分析し、確認する必要があります。

参考▼

伝統的な経済学では、合理的な経済人を仮定しでいる。しかし、次回の投稿で解説する行動経済学、行動フアイナンスの研究では、個人は必ずしもそのように行動しない。極度に楽観的であつたり、逆に悲観的であつたりする場合があれば、それがバブル経済や資産価格の過度の変動を招き、ひいては投資の失敗をまねくと説明している。

資本市場の効率性とは何かをよく理解し、個々のフアイナンス戦略を立てた上で投資をしていくという認識を、もっと強めていく必要があるでしょう。

次回は「行動ファイナンス」について解説しましょう。

ではまた。

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