マイホームを所有するかどうかは、ライフプランを考える上で重要なポイントです。

その際にどの程度借り入れ(住宅ローン)するのかによって、その後のキャッシュフローも大きく変わります。

そこで、今日から住宅を購入する際のポイントや注意点など、ライフプランと住宅の関係について解説しましょう。

住宅購入に必要な費用と返済負担率

住宅は、一般的には人生で一番大きな買い物といえるでしょう。

したがって、無理のない住宅資金計画を立てる必要があります。

また、オプションの追加などによって大幅に予算を超過してしまいがちなので注意しましょう。

売る側は、ローンが組めて売れたらいい、貸す側は返済可能であれば問題ないでしょう。

でも、私たちは、それが無理のない金額かどうかを、慎重に再検討する必要があります。

ちょっとの金額の差が何百万もの違いになることを思い出してください。

100%ローンもありますが、その後の生活も考えると、最低でも物件価格の2割以上の頭金を準備しておきたいところです。

また、物件価格の3%~10%程度の諸費用も必要になるので、この分も頭金と併せて現金で用意する必要があります。

ローン金利を上回る運用が可能であればいいのですが、そうでないのであれば低金利時代とはいえ、やはり借金は少ない方がいいでしょう。

住宅購入にかかる費用

住宅を買うときにかかる諸費用は、新築物件だと物件価格の3%~7%、中古物件だと6%~10%程度が費用の目安です。

具体的には、ローンの手数料や、登記費用、税金、保険料などがあります。

さらに、購入後には、維持費や税金などの諸費用がかかります。

そして、メンテナンスやリノベーションの費用もある程度考えておく必要があるでしょう。

つまり、ローン返済以外のこれらの費用も計画的に準備しておく必要があります。

「こんなはずではなかった!?」ということにならないように確り計画をたてておきましょう。

まぜ頭金が必要なのか?

最近は、頭金が不要なケースが多くなっているようです。

物件価格の10割を借り入れることができる金融機関が増えてきたからです。

しかし、頭金なしで住宅ローンを組むといくことは、余計な負担が発生することを意味しています。

したがって、結果的に無謀な計画になりがちです。

例えば、3,000万円の物件を返済期間30年、金利2.5%(元利均等返済)のローンを組んで購入した時を考えてみましょう。

頭金がゼロの場合は、頭金を2割入れた場合よりも総額で約253万円も多く返済することになります。

また、新築物件の場合は、購入後すぐに、1割~2割値下がりするのが一般的です。

一時でも居住すれば、新築物件ではなくなるからです。

頭金が0の場合、売却価格がローン残債を下回る可能性が大きくなります。

つまり、その差額分を現金で用意しないと、売却したくてもできないわけです。

マイホーム購入が即プラス資産という時代は、はるか昔に終わっているのです。

頭金の目安

住宅を購入するときに頭金を準備しておくのはとても大切です。

でも、貯蓄すべてを頭金に充るわけにはいきません。

病気やけが、急なリストラなどで収入が途絶えてしまう可能性もあるからです。

緊急資金として、生活費の半年分程度は確保しておきたいところです。

ある程度の蓄えを確保した上で、頭金を準備するのが妥当です。

もし、それが難しいとしたら、時期尚早といえるでしょう。

例えば、3,000万のマイホームを購入する場合、頭金600万円と生活費半年分として140万、合わせて約740万円近くの現金がある状態であれば、問題ないでしょう。

昨今では、年収300万円でもマイホームが購入できるなどと吹聴している方もおられるようですが、可処分所得の割合が極めて多い場合は別として、長い目で見れば、そのほとんどが無謀な浪費になるでしょう。

参考▼

こちらのシート(日本FP協会資料)を利用して、あなたが頭金に充てることができる金額の目安を一度算出してみてください。

返済負担率のチェック

マイホームを手にいれても、住宅ローン負担が大きすぎて日々の暮らしが厳しい状態では、本末転倒です。

新興住宅地を歩いてみると、閑散とした感じです。

そう、共稼ぎで不在の家庭が多いからです。

そのような情景を見るたびに、「この家族が、手に入れたものは何だったんだろうか?」そう考えずにはいられません。

そこで是非とも確認しておきたいのが、「返済負担率」です。

「返済負担率」は、年収と年間の住宅ローン返済額の比率関係を表すものです。

これは金融機関が融資額を決める際の基準にもなります。

基本的には「返済負担率」が25%を超えないように抑えておくのが目安です。

ただ、年収だけで類推するのは危険です。

家族構成や環境が異なれば、お金の使い方も変わるからです。

したがって、実際の余裕資金がいくらなのかを把握した上で、判断する必要があります。

次回は「住宅ローン負担に影響する3つの要素!?」です。

ではまた。。

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