結論から言えば、知識と経験によってリスクを最小限に抑えることは可能です。
しかし、投資経験のない人からしてみれば信じられないことでしょう。
また、過去に苦い経験をして投資の世界から撤退した人には疑わしい理屈でしょう。
でも、投資が危険である、という考え方はいささか早計だと思います。
知識や経験不足が損失を招いた場合もあるからです。
実は投資に対する誤解が、豊かになる人とそうでない人を2分しています。
これはどの分野でも云えることです。
ビジネスでも仕事でもスポーツの世界でもです。
それを理解している人は、リスクを回避、あるいは軽減する方法を考え、より高いレベルへ自分を引き上げていく術を心得ています。
その富の開きは先に行けば行くほど大きくなっていきます。
富とは、影響力、信頼、権利、尊敬、人気、愛、チーム、お金などのことを言っています。
表面に現れる特徴は人それぞれですが、深いところでは皆一緒です。
主にどの心理的な傾向が強いのか、それがタイプという言葉で表現させることもあります。
例えば、自信過剰で過度のリスクをとりたがるタイプもいれば、極めて保守的なタイプもいる、といった具合にです。
短気で移り気、緊張感の足りない、心配性、大雑把など、その特徴が強調されたとき、あの人は～な人だと云われます。
さらに、その時の個々の心理状態、環境などの変化によって出方が変わります。
同じ変化するなら、富を積む方向に変化した方がいいと思いませんか。
保険の仕組みを活用する？
世の中にはごくまれにこんなことをする人がます。
自宅の火災保険が切れていてそのままだったり、任意の自動車保険に加入しないで車を運転しています。
私には全く考えられない事態です。
富を積むためのリスクとは真逆の方向のリスク（未来）を抱えているとしか思えません。
あなたはどう思われますか？
例えば、「投資に保険をかける」という考え方があります。
ちょっと方法は異なりますが、仕事やビジネスにも保険をかけられます。
プロの投資家は投資に保険をかけ、プロの起業家はビジネスに保険をかけています。
プロはリスクが何たるかを理解し、それを回避するために保険を活用しています。
オプション
例えば、投資にはプットオプションと呼ばれている方法があります。
これも一種のリスクヘッジ（保険）機能を働かせた仕組みです。
買った株が下がったときにお金が支払われるようにしておけば損失は軽減できます。
また不動産の場合は、損害が発生したときに保険で支払ってもらうこともできます。
その保険料も賃貸料に含んでおけば、コストをかけずリスクヘッジができます。
2007年に起きた暴落で大損害を被ったほとんどの人が、その保険機能を働かせていませんでした。
知識が不十分な人たちは、いまだに保険をかけずに投資しています。
危険な考え方を改めない限り、遅かれ早かれ財産の全てを失う事になるでしょう。
「本当にすばらしいビジネスは不朽の「お堀」が存在し、それによって高い利益が守られている。」
Warren Buffett
ポジショニングを確認する
ポジションと聞くとUSP、強い売りの発揮できる位置取り、優れたオファーなどを思い浮かべる人は多いと思います。
しかし、今回はそういう類の意味ではありません。
もしかすると、あなたは世の中で一番高い比率で税金を支払うポジションにいるかもしれません。
あなたが何処かの従業員で副業も行っていないとしたら間違いありません。
良い学校を出て、良い就職先を見つけて、定年まで健康で働き続けるのがいい人生！
これが私たちの平均的なものの考え方でしょう。
それは、もしかしたら教育の中でそのように刷り込まれてきたから、そう思っているだけかもしれません。
ですから、その考え方から抜け出すのは容易でないことも理解できます。
しかし、あなたがそのポジションのままだとしたら、あなた以外の誰かのために多額のお金を生涯にわたって納め続けることになります。
例えば、あなたが一生懸命働いた結果、最終的にあなたが自由に使えるお金は総収入の何%程度でしょうか？
60%ですか？
40%ですか？
それとも90％以上ですか？
２つの所得の性質をちゃんと理解する。
私たちが得ている所得は、勤労所得と不労所得の２つに分類されます。
不労所得を更に分けると、ポートフォリオ所得とそれ以外の所得になります。
勤労所得とは勤労に基づいた所得で、賃金・報酬・給与などの給与所得ですが、事業所得・退職所得などを含めていう場合もあります。
不労所得とは文字通り労働しないで得る所得、つまり、利子・家賃・地代などのことです。
その中で最も高い税金を支払い続けているのは、勤労所得が100％の人です。
節税、個人年金は機会損失になるかも
一般的には個人年金や確定拠出年金、あるいは小規模企業共済などに加入し、節税と老後対策を行うスタイルが多いようです。
しかし、ファイナンシャルの知識が十分あって、かつビジネスを所有する人からすると、それは優先事項ではありません。
それらの手段が機会損失になる可能性があるからです。
私にはポートフォリ所得もある！！
そんな声が聞こえてきました。
ポートフォリオ所得
ポートフォリオ所得は不労所得とはいえ、税金面から見ると勤労所得とほとんど変りません。
ポートフォリオ所得の主体がキャピタルゲインだからです。
また、これは安く買って高く売る、つまり、比較的短期間の売買を繰り返すことを意味しています。
短期譲渡所得の税率は比較的高い。
ビジネスや不動産所得
ビジネスや不動産（家賃収入）を所有している場合はどうでしょうか？
同じく利益には課税されますが、価格の上昇、ローンの割賦償却、減価償却など、課税対象額の一部を相殺することが可能です。
要するに、課税されないキャッフローを得ることができます。
税金のことは、公認会計士さんや税理士さんに相談するのが一番でしょう。
しかし、タックスの知識は、キャッシュフローをコントロールする上で大きなアドバンテージになります。
その上で、専門家に相談すると、その結果は何倍にもなるでしょう。
次回は、「お金に対するバイアスが少くなくなると、どうしてお金が極端に増えだすのか」です。
ではまた。
