数値は強い。しかし、人は数値だけでは動かない。医療・教育・心理・ライフプランの現場で繰り返される「エビデンスだから正しい」の呪文を解きほぐし、専門性の核を問い直します。
本稿の要点(3行サマリー)
- エビデンスは条件付きの傾向であり、個人の人生にそのまま写経できない。
- 真の専門性は、数値の背後にある文脈・物語・身体感覚を統合する実践知。
- 結論を押し付けるのではなく、不確実性に耐えながら共に問い続ける態度が信頼を生む。
はじめに ―― 専門家が思考を止めるとき
医者やカウンセラー、行政職員、あるいはファイナンシャルプランナー。こうした「専門家」があなたの前でこう言う場面に、何度出くわしたでしょうか?
「それはエビデンスがあるので、間違いありません」
「科学的に証明されているので、そうしてください」
一見もっともらしく聞こえるこの言葉。しかしその背後にあるのは、本当に知的な態度でしょうか?本記事では、「エビデンス至上主義」がもたらす危うさと、真の専門性とは何かを問い直します。
第1章:エビデンス至上主義とは何か?(定義・範囲・限界)
「エビデンスに基づく医療(EBM)」や「エビデンスに基づく教育」といった言葉は、現代の合理主義の象徴です。数値化・統計・メタ分析などの「証拠」が、最も信頼できるとされる流れです。
しかし、エビデンスとは本来、一定の条件下で得られた経験的データに過ぎません。サンプルの選定、介入の手順、観察期間、文化的背景。これらの条件が変われば、再現性は揺らぎます。果たして、そのまま個々の人間の人生に適用してよいのでしょうか?
第2章:専門家が陥る3つの罠(バイアスと運用上の誤り)
① 数値=真理という誤認
「有意差が出た」「効果が実証された」というフレーズは安心をもたらします。しかし統計が示すのはあくまで集団の傾向であり、「この人」に対する真理ではありません。効果量・外的妥当性・サブグループ差を読み飛ばすと、意思決定は容易に過剰一般化へと滑ります。
② 文脈の剥奪(コンテクスト・ロス)
エビデンスは「実験条件」を外れた瞬間に意味を弱めます。たとえば、ある認知行動療法が有効だとしても、文化・言語・語りの様式が異なる現場では、介入の受け止め方が変わります。方法の輸入だけでなく、意味の翻訳が必要です。
③ 主体性の放棄(責任の外部化)
「エビデンスがあるから」という言葉は、ときに「私は自分の判断を保留します」の婉曲表現になります。知的誠実さとは、不確実性に耐えながら思考を続ける姿勢に宿ります。意思決定の説明責任は、常に実践者の側にあります。
第3章:エビデンスは「道具」であって「主語」ではない
認知科学は、人間の意思決定が直感・感情・経験に深く根ざすことを示してきました。にもかかわらず「エビデンスだけ」で語るのは、人間の複雑性を削ぎ落とすことになりかねません。
さらに、トランスパーソナル心理学やアーユルヴェーダなどの系譜は、個別性と内的体験を重視します。科学的根拠の有無だけでなく、その人が何を感じ、どう変容するかというプロセスに価値を置く発想です。数値の可視性と、経験の不可視性——両者の協働が必要です。
第4章:人を扱う専門性に必要な視座(統合的フレーム)
医療、教育、心理、そして人生設計(ライフプラン)の分野では、「人間とは何か」に対する厚みのある理解が求められます。そのためには、エビデンスだけでなく、以下を取り入れたホリスティックな視点が不可欠です。
- 文化・時代背景(規範・制度・言語の影響)
- 個人の物語(ナラティヴ)と意味づけの履歴
- 身体感覚・直観(体験としての妥当性)
真の専門家とは、数値の裏にある物語を読み解き、仮説と対話を往復させながら、当事者の意思決定を支える人です。
おわりに ―― エビデンスの向こうに何を見るか
私たちは、便利さと安心を求めるあまり、「自分で考えること」を放棄してはいないでしょうか。専門性とは、結論を押し付ける力ではなく、共に問い続ける態度の中にこそあるのです。
「それはエビデンスがあるので正しい」――ではなく、
「このデータを踏まえて、あなたはどう感じますか?」
と問いかけられる専門家でありたい。
よくある質問(FAQ)
Q1. エビデンスを軽視すべきという主張ですか?
A. いいえ。エビデンスは重要な道具です。ただし唯一の主語にしてしまうと、現場の個別性と物語が失われます。道具箱の一つとして、他の視座と統合して使うことを推奨します。
Q2. 実務では何から変えるとよいですか?
A. ① 介入前の文脈インタビュー(文化・物語・身体感覚)を標準化、② エビデンスの適用範囲・除外条件を明記、③ 介入後は本人の主観指標も併記して評価、の3点から始めるのが実践的です。
Q3. 説明責任はどう担保しますか?
A. 「なぜこのエビデンスを採用し、どの条件で外れる可能性があるか」を文書化します。さらに、意思決定の過程を当事者と共同で記述(コ・ドキュメンテーション)することが有効です。



