ライフプラン相談

ライフプラン(人生設計)について相談する前に!

ライフプラン(人生設計)を相談する際に、一般的には以下のような情報が必要です。

  • 家族構成やワーキングスタイル
  • 収入・資産・負債などの収支状態
  • 個人を取り巻く現在の環境
  • 今後のキャリア形成予定
  • ライフイベントなど

将来のお金の流れを予測するために、これらの情報が不可欠なのです。

このデータに基づいて、現時点での問題点、今後問題になりそうなことを予測し、シミュレーションを修正しながら、ライフプランを仕上げていく流れになります。

※想像以上の成果を得るために知るべきたった一つの秘密!?

ライフプランを考える時のポイント

ライフプランを考える際には、次のことに注意してください。

資産がマイナスになることはないか、あるとすればどのタイミングで起こるのか。

大きな「ゆとり」が生まれそうか。あるとすればどのタイミングなのか。

繰り返しシミュレーションして、収支マイナス対策やライフプランの修正を行い、将来の収支リスクをできる限り軽減できるように設計するといいでしょう。

住宅ローンや生命保険などを見直して資金を浮かせる必要があるかもしれません。

転職を計画する必要が出てくるかもしれません。

あるいは、現状以外のキャリア形成が必要になるかもしれません。

情報を分析した結果、可能性を見出し新たな道が拓けるかもしれません。

ライフプランを進める過程で、それらが段々と明確になっていくはずです。

明確にならない場合は、アプローチ方法を変えた方がいいでしょう。

ライフプランの要は、なんといっても人生の目的を達成するための経済的な裏付けです。

当面の目標は、ライフデザインの明確化とキャッシュフローの改善ということになるでしょう。

もしも、ライフプランを相談する目的が、保険の見直しや投資信託などの金融商品を見極めるためだとしたら、その計画が実を結ぶ可能性は低いでしょう。

保険の見直しや金融商品の選択の如何と、潤沢なキャッシュフローを確保することとは別物だからです。

参考金融商品の選択について詳しく知りたい方は、「マネープラン・ガイダンス」。キャッシュフローについては「キャッシュフローをデザインする!」「デザインをコーチングする!」「仕事が面白くなる設計図」などを参考にして下さい。

ライフプランをシミュレーションする際の注意点!

ライフプラン・シミュレーションをしてもらった結果、返って余計な問題を抱えてしまった。

これはよく聞く話です。

収入や支出を数値化していく過程で、問題点が明らかになっていく分、悩みや課題も増えるからです。

願望と現状の差がはっきりし始め、問題点や課題が浮き彫りになるのです。

そして、何をどう進めていいのかわからなくなり、途方にくれてしまう人が多いです。

自分で勝手気ままに作った地図を使って、宝探しに臨むようなものなので当然です。

信憑性の高い情報を客観的な視点で精査するスキルがないと発生してしまう現象です。

このような事態になる前に専門家に相談した方がいいのですが、そうした行動を選択できる人は稀です。

適切なライフプランを作成するためには、非常に多岐にわたる知識とそれを活かすスキルが必要です。

したがって、的確にアドバイスできる能力を所有している人が限られているのも確かです。

そのような現状も余計な問題を発生させてしまっている原因の一つでしょう。

以上のようなことを踏まえた上で、これからライフプランを相談する際のポイントを分かりやすく解説したいと思います。

参考ライフプラン作成については「ライフプランを安易に作成すると資産が目減りする!?」や「ライフプランを作成すると自由もお金も増えなくなる!?」なども参考にして下さい。

ライフプランについて相談する時のポイント

誰に相談したらいいの?

まず、誰にどのよなことを相談したらいいのか悩む人が多いようです。

ただ漠然とした不安はあるけど、具体的にどのように相談したらいいのかわからない。

それで、とりあえず身近な保険の見直しや住宅ローン関連の相談が入口になるケースが大半のようです。

相談すると強引に売り込まれやしないかと心配になって、結局相談するのを躊躇う方も多いようです。

そのような場合、ファイナンシャルプランナーやFP技能士に相談するというところに落ち着くようです。

では、ファイナンシャルプランナー(FP)、FP技能士とはどのような人たちでしょうか?

そう、実はファイナンシャルプランナー(FP)やFP技能士のことをよく知らないで相談しているのが現状です。

そこで、まずFPについてその概要を解説します。

※FPの業務内容などについて詳しく知りたい方は、「FPの概念とルール」の中で、ファイナンプランナーとは、どうあるべきか?その基本概念、ルール、他の専門職との関係性、必要なスキルとナレッジなどついて詳しく解説しているので参考にして下さい。

FP資格について

ファイナンシャル・プランナー資格は、NPO法人日本FP協会というところが発行しています。

このファイナンシャルプランナー資格には、AFP資格とCFP®資格という2種類の資格があります。

CFP®資格は、世界共通水準のファイナンシャル・プランニング・サービスを提供できるプロフェッショナルであることを証明するファイナンシャルプランナーの上級資格で、 世界24カ国・地域(2017年2月現在)で展開されています。

AFPやCFP®には資格有効期限があり、更新が必要です。

参考CFP®の詳細を知りたい方は、「CFP®資格とCFP認定者について」を参考にしてください。

FP技能士について

FP技能士は国家資格です。

3級、2級、1級という3段階に別れていて最上級資格が1級です。

学科試験と実技試験があり両方合格すると、合格証書が発行されFP技能士として認められます。

AFP資格やCFP資格とは異なり、FP技能士資格に有効期限はありません。

なお、FP技能士試験の実施機関は、「NPO法人FP協会」と「一般社団法人金融財政事情研究会」の2機関のみとなっています。

ファイナンシャルプランナー資格保有者

AFPとCFP®

  • CFP®  20,751人
  • AFP  154,409人

(2016年7月現在:FP協会参照)

FP技能士

  • 1級  27,406人
  • 2級 508,867人
  • 3級  841,178人

(2012年5月現在:Wikipedia参照)

資格保有者のタイプ

ファイナンシャルプランナー資格者は大きく3つのタイプにわかれます。

サラリー(給与)系

サラリー系FPは、保険会社、保険代理店、銀行、証券会社などの金融機関に勤務している人たちです。

また、不動産会社などに勤務しているFPもサラリー系に該当します。

サラリー系は、会社に所属している以上、その会社の商品の販売を目的にプランニングやアドバイスをするケースがほとんどです。

本来のFPスタンスから考えると、最もその概念から離れた存在と言えます。

ファジー系

ファジー系は、個人や共同でFP事務所を構えていて一見独立系のように思えますが、実は複数社の保険会社(乗合代理店)の代理店となっていたり、保険代理店と提携していたりして、主に金融商品の販売を目的としています。

マネーセミナーや年金対策セミナー、あるいは無料相談会などを開催して、そこから金融商品販売に繋げていくパターンが多く見受けられます。

こうした業態の場合、複数の商品の中から最適なプランを提案すことは可能です。

しかし、実際最適なプランを提案しているかどうかはわかりません。

その良し悪しの判断が難しいという側面があるからです。

募集手数料を優先して提案されている場合もあるので注意しましょう。

フリー系

フリー系は、なんの制約もなく、どこからも束縛されることのない業務形態を取っています。

仮に金融商品の提案であっても、販売目的ではなく、資産形成やリスクヘッジの観点から提案することが多いようです。

コーチ、コンサルティング、プランニングなどのフィーが収入源となっているため相談料が発生します。

商品を提案する場合もありますが、民間の保険会社だけでなく、共済や少額短期保険も考えわわせてプランニングするケースが多いようです。

契約の取扱いができないため、別途各自で契約を行わなければならないという不便さはあります。

相談する内容を決めておこう!

何をメインに相談したいのかを予め決めておきましょう。

目的が違えば、相談先も異なってくるからです。

ある程度商品が決まっているのであればファジー系

例えば、自分でもある程度保険について勉強して、具体的に加入したい保険が決まっているようなケースであれば、複数の保険を扱っているファジー系に相談するといいでしょう。

具体的な詳細まである程度認識しているのであればサラリー系

もっと具体的に、この会社のB商品がいい、といったケースであればサラリー系がいいでしょう。

包括的なプランならフリー系

保険、住宅ローン、相続、資産形成、節税、起業計画、ビジネスなど、数種類のカテゴリーの問題が絡んでくるような場合だとフリー系ということになります。

フリー系に相談する場合の注意点

フリー系に相談する場合は、やはりその担当者の経験、スキル、専門領域、どれが得意分野なのかは重要です。

例えば、相続なら迷わず税理士に相談しようと思う方は多いでしょうが、これは大きな間違いです。

なぜなら、相続にあまり詳しくない税理士も多数いるからです。

どうしてかというと、税理士一人あたりの相続案件が、年間換算で0.7件程度という数なので、ここ数年相続を扱ったことないといった税理士も多いのです。

さらに相続税法は、合格率が低い選択科目となっているため、選択する税理士が少ないのです。

相続が得意(案件が多い)な税理士に案件を見直してもらったら、相続税が数千万円戻ってきたという話はよくあります。

つまり、これと同じことがフリー系FPにも言えるということです。

スキルだけではなく、ネットワークもチェックする

また、フリーと言うからには、それなりの力量とネットワークがないと成り立ちません。

したがって、その関連ネットワークも重要なチェックポイントです。

たとえば、弁護士・税理士・司法書士・不動産・マーケティング・ビジネス関連などなど・・・・・

そうそう・・・今、某不動産会社に僕の書いた記事を提供したり、週1ペースでミーティングに参加していますが、そこで「えっ知らなかった」という声が起こるのは珍しくありません。

つまり、その分野を生業としている人であっても、必ずしも専門家ではないということです。

参考FPの力量の基準なを知りたい方は「ファイナンシャルプランナーの力量と倫理」、その業務領域については「ファイナンシャルプランナーの領域とルールの確認。」などを参考にして下さい。

次回は「ライフイベント表とキャッシュフロー表」についてです。

 

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